【職種より条件】発達障害の仕事の選び方｜向いている仕事を見分ける5つの基準

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悩んでいる人

発達障害があって、仕事でミスが続いたり人間関係がうまくいかなかったりで、自分にできる仕事なんてあるのかなと思ってしまいます。

向いている仕事を調べても、サイトによって書いてあることがバラバラで…。

わかります。

私も仕事を辞めたくてもなかなか辞められなかったので、「このまま働き続けられるのかな」という不安の重さはよくわかるんです。

結論：発達障害の人の仕事は、職種の名前で選ぶより「手順がはっきりしているか」「同時にいくつも抱えないか」などの条件で選ぶほうが失敗しにくいです。

同じ診断名でも得意・苦手は人によってちがうので、自分がつまずく場面を避けられる職場かどうかを見るのが近道になります。

長く続けるには、障害を伝えるかどうかや、相談できる支援先の選び方も大事なので、順番に見ていきましょう。

発達障害の人が仕事でつまずきやすい理由

発達障害は、発達障害者支援法2条で、自閉症・アスペルガー症候群などの広汎性発達障害、学習障害、注意欠陥多動性障害などの脳の機能の障害と定められています。

仕事でつまずくと「自分の能力が足りない」と思いがちですが、本人の特性と仕事の条件が合っていないことが原因になっている場合も少なくありません。

たとえば、口だけで次々に指示が出る職場や、電話と来客と書類仕事が同時に来る職場は、特性によってはとても負担が大きいんです。

つらい状態が続くと、うつや適応障害などの「二次障害」につながることがあるとも言われています。

眠れない、朝起きられないといったサインがあるときは、仕事のことより先に主治医や医療機関に相談してくださいね。

ASD・ADHD・LDで仕事に出やすい特性

同じ診断名でも、特性の出方や強さは人によってかなりちがいます。

ADHDの人の仕事選びはADHDの仕事の選び方、ASDの人はASDの仕事の選び方、診断がはっきりしない人はグレーゾーンの仕事の悩みでくわしく整理しています。

発達障害に向いている仕事は「職種」より「条件」で選ぶ

発達障害に向いている仕事を調べると、ある記事では「営業が向いている」、別の記事では「営業は向いていない」と書かれていて、混乱しますよね。

これは、同じ営業でも、決まったお客さんを回るルート営業と、新しいお客さんを探す営業では、仕事の条件がまったくちがうからなんです。

だからこそ、職種の名前より、次の5つの条件で自分に合うかを見るのがおすすめです。

自分にとって苦手な条件がどれかが分かると、求人票や面接で確かめるところがはっきりします。

反対に、苦手な条件が重なっている仕事は、職種の名前が「向いている」と言われていても避けたほうが安心です。

発達障害に合いやすい仕事の例｜ASD・ADHD・LD別

条件で考えたうえで、合いやすい仕事の例を特性ごとに並べてみました。

あくまで例なので、自分の苦手な条件が入っていないかを、この表のあとで確かめてくださいね。

LDの人は、パソコンの読み上げや音声入力などの道具で苦手を補えると、選べる仕事がぐっと広がります。

発達障害の人が避けたい仕事の条件

「できる仕事がない」と感じるときは、仕事そのものより、条件が合っていないことが多いんです。

こうした条件は、職場に配慮をお願いすることで変えられる場合もあります。

発達障害でも一人でできる仕事・在宅でできる仕事

人と話すのが疲れやすい人は、一人で進められる仕事が気になりますよね。

ただ、一人で完結する仕事は、困ったときに相談できる相手がいなくて孤立しやすいという落とし穴もあります。

一人で作業できて、困ったときは相談できる人が決まっている職場が、いちばん続きやすい形です。

在宅でできる仕事

在宅勤務なら、通勤や音・人の出入りの負担を減らせます。

障害者向けの求人でも在宅勤務の求人はありますし、IT特化の就労移行支援のNeuro Diveは、就職者のリモート勤務率67%（2024年9月時点）と公表しています。

在宅で訓練を受けたい人は在宅で使える就労移行支援、IT職をめざす人は就労移行支援のIT特化型を参考にしてみてください。

発達障害で稼げる仕事はある？給料と年代別の仕事選び

厚生労働省の調査では、会社で働く発達障害の人の平均月額賃金は13万円でした（令和5年5月の賃金・令和5年度障害者雇用実態調査）。

ただしこれは短時間勤務の人も入った平均で、週30時間以上働く人に絞ると15万5千円です。

給料は職種の名前より、働く時間・雇用形態・業界で大きく変わります。

同じ調査で、発達障害の人の正社員の割合は36.6%、平均の勤続年数は5年1か月でした。

ITや専門職など、スキルが給料に結びつきやすい仕事をめざすなら、訓練で準備してから応募するのもひとつの方法です。

年代別の仕事選び

15〜49歳で働くことに悩んでいる人は、国が委託して民間団体が運営する「地域若者サポートステーション」（全国179か所・令和7年4月現在）も使えます。

50代の人は、ハローワークの専門援助部門や障害者就業・生活支援センターから相談してみるのが近道ですよ。

発達障害の人の働き方｜障害を伝えて仕事をするか

発達障害の人の働き方は、大きく3つに分かれます。

この数字は、ハローワークの紹介で2015年7〜8月に就職した5,015人を調べた国の調査のものです。

同じ調査では、一般企業に就職した発達障害の人の1年後の定着率は71.5%で、身体障害（60.8%）・知的障害（68.0%）・精神障害（49.3%）の人より高くなっていました。

伝えずに働くと配慮を頼みにくく、続けられた人の割合も低くなっています。

障害者枠で働くには、発達障害の場合は精神障害者保健福祉手帳などが必要で、くわしくは障害者手帳があると就職はどう変わるかにまとめました。

今の職場で配慮をお願いする方法

手帳がなくても、障害のある人は職場に配慮を求めることができます（障害者雇用促進法2条1号・36条の3）。

「苦手なこと」だけでなく「こうしてもらえるとできる」をセットで伝えると、会社も動きやすくなります。

発達障害の仕事探しで使える支援

発達障害の人の仕事探しには、国や自治体の支援がたくさんあります。

自分に合う仕事の条件を、実際に作業しながら確かめたい人には就労移行支援が向いていますよ。

ハローワークは精神障害・発達障害のある人向けに、週10〜20時間未満から始める「短時間トライアル雇用」の求人も扱っています（愛知労働局・ハローワークの案内）。

就労移行支援の選び方は発達障害の人の就労移行支援、ハローワークの使い方は障害者雇用のハローワークの使い方、転職の進め方は発達障害の転職の進め方でくわしく書いています。

発達障害で仕事が続かないときに見直すこと

「また続かなかった」と自分を責めてしまう前に、見直してほしいことがあります。

条件を書き出すと、今の職場で直せることと、職場を変えないと直らないことが、はっきり分かれてくるはずです。

それでも辞めると決めたら、伝え方は会社を辞めるときの伝え方、仕事ができないと悩んでいる人は発達障害で仕事ができないと悩んだらも読んでみてください。

発達障害の仕事まとめ

発達障害の人にとって大事なのは、「向いている職種」を当てることより、自分がつまずく条件を知って、それを避けられる職場を選ぶことです。

条件が合う職場なら、力を出せる場面はぐっと増えます。

自分の条件を整理するのが難しいときは、就労移行支援やハローワークの専門窓口で、一緒に確かめてもらってくださいね。

特性ごとのくわしい話は、次の記事で続きを読んでみてください。