【順番で減らせる】適応障害で退職するデメリット5つ｜損しない辞め方

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悩んでいる人

適応障害と診断されて、今の会社を退職しようか迷っています。

辞めたらお金や次の仕事でどんなデメリットがあるのか、先に知っておきたくて…。

わかります。

私も仕事を辞めたくてもなかなか辞められなかったので、辞めたあとのことが見えないまま決める怖さは、すごくよくわかるんです。

結論：適応障害で退職するデメリットは、お金の3つ（傷病手当金・失業保険・健康保険と年金）とキャリアの2つ（ブランク・再発）で、お金の3つは辞める順番でかなり減らせます。

カギになるのは「先に休職して傷病手当金を受け始める」「退職日は出勤しない」「失業保険は働けるようになるまで後ろにずらす」の3つです。

辞めるかどうか、いつ辞めるかは体調にも関わるので、主治医と相談しながら一緒に決めていきましょう。

適応障害で退職するデメリット①：傷病手当金が止まる（続けてもらえる条件あり）

1つ目は、金額がいちばん大きいデメリットです。

傷病手当金は、仕事以外の病気やけがで働けないときに、会社で入っている健康保険から出るお金のこと。

1日あたりの金額は「支給開始前12か月の標準報酬月額の平均÷30×3分の2」で、通算1年6か月まで受け取れます（2026年10月時点の協会けんぽの案内）。

退職すると会社の健康保険から抜けるので、原則としてここで止まります。

何も準備しないで辞めると、療養中のいちばん大きな収入がなくなってしまうんです。

ただ、条件を満たせば、退職後も同じ健康保険から受け取り続けられます（資格喪失後の継続給付、健康保険法104条）。

2つ目の「受けられる状態」には、待期と呼ばれる連続3日の休みが要ります。

協会けんぽ石川支部の案内では、「資格を喪失した日の前々日（退職日の前日）までに連続して3日以上休業し、資格を喪失した日の前日（退職日等）も休業していること」と書かれています。

退職後は、同じ病気で働けない状態が途切れずに続いている間だけ受け取れて、いったん途切れると再開はできません（同じ石川支部の案内）。

見落としやすいのは3つ目で、退職日にあいさつや荷物の片づけで出勤すると、翌日からの傷病手当金は支払われません。

退職日は休んだまま迎える、と先に決めておきましょう。

待期の数え方や退職後の申請方法は、傷病手当金を退職後ももらう条件の記事で順番にまとめています。

適応障害で退職するデメリット②：失業保険がすぐにはもらえない（延長と給付制限なしで守る）

2つ目は失業保険（雇用保険の基本手当）です。

失業保険は「働ける状態なのに仕事が見つからない人」のためのお金なので、療養中で働けない間は受け取れません。

傷病手当金と同じ時期に両方もらうこともできない仕組みになっています。

療養中は「受給期間の延長」で権利を残しておく

失業保険を受け取れる期間は、原則として辞めた日の翌日から1年です。

療養しているうちにこの1年が過ぎると、もらえるはずだった日数が消えてしまいます。

そこで使いたいのが、受給期間の延長です。

病気などで30日以上働けないときは、ハローワークに申請すると受給期間を最大3年延ばせて、合わせて最長4年になります（2026年10月時点の東京ハローワークの案内）。

申請は離職の翌日から4年以内ならできますが、働けない日が30日を過ぎたら早めに出しておくと安心ですよ。

本人が窓口に行くほか、郵送や、委任状を持った代理人でも出せます。

病気で辞めたなら、給付制限はかからない

自己都合で辞めると、2025年4月1日以降の退職では原則1か月の給付制限（受け取りが始まるまでの待ち期間）がつきます。

ただ、心身の障害や病気で辞めた人は、「正当な理由のある自己都合」で辞めた特定理由離職者の範囲に入っています（ハローワーク）。

特定理由離職者と認められると給付制限はなく、受け取るのに必要な加入期間も「離職前1年に6か月」でよくなります。

一方で、もらえる日数は自己都合と同じ90〜150日で、会社都合のように長くはなりません。

認めてもらうのに要る書類はハローワークで確かめて、診断書を頼むかどうかも主治医に相談しておくと話が早いです。

病気で辞めたときの失業保険の流れは病気で退職したときの失業保険の記事に、延長の期限は失業保険の申請期限の記事にくわしく書いています。

障害者手帳を持っている人などは「就職困難者」として日数が変わる場合もあるので、当てはまりそうなら就職困難者の失業保険の記事も見てみてください。

適応障害で退職するデメリット③：健康保険と年金を自分で払う

3つ目は、毎月の固定費が増えることです。

在職中は給料から天引きされ、会社も半分を負担していた健康保険と厚生年金を、辞めたあとは自分で払うことになります。

傷病手当金が止まった状態でこの固定費が乗ると、生活がいっきに苦しくなりがちです。

病気で辞めて特定理由離職者と認められると、国民健康保険料の計算で前年の給与所得を100分の30として扱う軽減があります（離職時65歳未満、新宿区の案内）。

任意継続と国保のどちらが安いかは人によって違うので、両方の金額を窓口で聞いて比べるのが確実です。

年金は国民年金に切り替わり、保険料は月17,920円（令和8年度）。

収入がない時期は、離職票か雇用保険受給資格者証の写しを出して申請する「失業特例免除」で、保険料が免除される場合があります（日本年金機構）。

通院費は、自立支援医療（精神通院医療）が使えると、窓口の負担が3割から1割になり、所得に応じて月の上限も決まります（厚生労働省）。

対象になるかは病状で変わるので、まず主治医に聞いてみて、申請は市区町村の窓口で行いましょう。

辞めたあとの手続きの期限は、退職後にやることの記事で一覧にしています。

適応障害で退職するデメリット④⑤：ブランクと同じ原因での再発

残りの2つは、キャリアのデメリットです。

④ブランク（働いていない期間）ができる

療養が長くなると、履歴書に働いていない期間ができますよね。

面接ではこの期間について聞かれやすいのですが、大事なのは期間の長さよりも「今は働ける状態か」を自分の言葉で説明できることです。

療養の後半に生活リズムを整える場所へ通っておくと、その説明の材料にもなります。

⑤同じ原因でまた体調を崩すおそれがある

適応障害はストレスの原因がはっきりしている状態なので、原因を整理しないまま次の職場を選ぶと、同じことをくり返しかねません。

厚生労働省のe-ヘルスネットでも、「治療にはまず原因となっているストレスを軽減し、心理的に回復させることが必要です」と説明されています。

人間関係なのか、仕事の量なのか、仕事の中身なのかを主治医と一緒に言葉にしておくと、次の職場選びの軸になります。

退職したからといって、すぐに体調が戻るとは限らないので、退職後の過ごし方も主治医と相談しておくと安心です。

気持ちがつらくてどうしようもないときは、厚生労働省「こころの耳」の電話相談（0120-565-455、平日17〜22時・土日10〜16時、2026年10月時点）や、24時間つながる「よりそいホットライン」（0120-279-338）もあります。

適応障害で休職しないで退職するデメリット｜休職してから辞めるのとの違い

ここまでの5つのデメリットは、どのタイミングで辞めるかで大きさが変わります。

辞め方は、大きく分けると次の3つです。

休職は法律で決まった制度ではなく、会社ごとの就業規則で決まる制度です。

調査では、病気休職の制度がある会社は91.9%でした（労働政策研究・研修機構、2012年調査、常用50人以上の5,904社）。

休職しないでいきなり退職すると、傷病手当金の条件をそろえる時間も、体調を落ち着かせて考える時間もなくなりやすいのがデメリットです。

制度があるなら、まず休職して傷病手当金を受け始め、辞めるかどうかは少し回復してから決めるほうが、お金の面では損をしにくいんです。

休職期間の満了で辞める形については、満了したときに退職または解雇とする定めがある会社が99.7%という調査もあります（労務行政研究所、2024年）。

満了の仕組みは休職期間満了で自然退職になる記事、休職中に辞める手順は休職から退職する手順の記事で確かめられます。

休職そのもののデメリットが気になる人は、休職のデメリットの記事もどうぞ。

どの辞め方が合うかは体調しだいなので、主治医と相談して決めるのがいちばんです。

適応障害で退職するときの診断書と退職届｜デメリットを避ける書き方

会社と話すのがつらいと、「診断書を出せばすぐ辞められるのかな」と考えてしまいますよね。

でも、診断書は退職の許可をもらうための書類ではありません。

期間の定めのない雇用（正社員など）は、退職を申し出てから2週間たつと終わると民法627条1項に書かれていて、会社の許可がなくても辞められる仕組みです。

契約期間が決まっている人（有期契約）は、途中で辞めるには「やむを得ない事由」が要るとされていて（民法628条）、病気がそれに当たるかは事情で変わるので、弁護士に相談すると安心です。

退職届の理由は「一身上の都合」で足りるので、病名を書く必要はありません。

退職届に病名を書かなくても、失業保険の手続きで病気で辞めた事情を伝えれば、診断書などの資料をもとにハローワークが判断してくれます。

気をつけたいのは、会社に出す診断書と、ハローワークの手続きで使う書類は目的が別だという点です。

会社から診断書を求められたら、出すかどうか、どこまで書いてもらうかを主治医と相談してみてください。

休職中で出社がつらいなら、退職届は郵送でも出せます。

それでも会社と直接やりとりするのがしんどいときは、弁護士法人ガイアのような弁護士の退職代行に、退職日や書類のやりとりをまかせる方法もあります。

診断書をもらうまでの流れは、診断書で休職するまでの流れの記事も参考になりますよ。

適応障害で退職したデメリットは面接で不利？退職理由の伝え方

療養が終わって転職活動に入ると、次に気になるのが面接ですよね。

病名をどこまで話すかは、人によって考え方が分かれるところです。

国は採用する側に向けて、「合理的・客観的に必要性が認められない採用選考時の健康診断の実施」は就職差別につながるおそれがある、と示しています（厚生労働省「公正な採用選考の基本」）。

伝え方の型は「体調を崩して療養した」「今は主治医から働けると言われている」「再発しないように工夫していること」の3つをそろえることです。

たとえば「前職で体調を崩して退職し、療養していました。今は主治医から働けると言われていて、無理のない働き方を意識しています。」のような言い方になります。

ただ、聞かれたことに事実と違う答えをするのは、あとで問題になりかねないので避けましょう。

病名を伝えて配慮を受けながら働く「オープン就労」や、障害者手帳を使った障害者雇用の枠という選び方もあります。

どれが合うかは、主治医や就労移行支援のスタッフと相談しながら決めていけば大丈夫です。

休職歴が転職先にどう伝わるかは休職が転職でばれる経路の記事、手帳がなくても使える支援は就労移行支援は手帳なしで使えるかの記事で確かめられます。

適応障害で退職するデメリットを減らす順番｜辞める前のチェックリスト

最後に、ここまでの内容を順番に並べておきますね。

特に3番と4番は退職してからでは取り戻せないので、退職日を決める前にそろえておきましょう。

逆に、体調が悪いまま急いで退職日を決めてしまうのが、いちばん損をしやすい流れです。

回復してきたら、いきなり転職活動に入るより、生活リズムを整えながら働く準備をする「就労移行支援」を使う方法もあります。

就労移行支援は障害福祉サービスの1つで、仕事に就くための訓練や就職活動の手伝いを受けられる場所です。

仕組みは就労移行支援とはの記事、ミラトレの中身はミラトレの評判の記事で見られます。

適応障害で退職するデメリットまとめ

適応障害で退職するデメリットは、知らないまま辞めると重なって効いてきます。

でも、休職して傷病手当金を受け始め、退職日は休んだまま迎え、失業保険は後ろにずらす、という順番さえ守れば、お金の不安はかなり小さくできるんです。

辞めるかどうかを急いで決めなくて大丈夫なので、まずは主治医と相談するところから始めてみてください。

退職後のお金や休職との違いをもっと知りたい人は、次の記事も読んでみてくださいね。